建設技術情報 - 施工企業TECH

①安藤ハザマのi-Constructionへの取組み
測量、設計、施工、検査の4つの段階でICTを全面的に活用し生産性の向上に取組んでいます。
②目的に応じたUAV飛行技術
UAV写真測量を用いて出来形計測、土量計測をする場合、必要な精度に応じてUAVの飛行方法を変更することで、効率的なモデリングを行います。
③MMSを用いた土工出来形管理技術
MMS（モービルマッピングシステム）を土工管理に適用することで、出来形計測を大幅に効率化します。複数の計測データを合成した後、地形の特徴を損なわないように不要物を除去し、点群データを取得します。
④土工事における高度情報化施工技術
ブルドーザーと振動ローラの施工データをリンクすることで、盛土の適正な層厚管理を行い、施工品質を高めます。
MCバックホウにツインヘッダを搭載し、自動的に切削深さをコントロールするシステムです。丁張の削減が可能であり、施工効率が向上します。

本技術は、現場にインターネット環境を構築することで、施工管理、品質管理および出来形管理にICT・IoTを活用する技術の総称です。調査、施工における出来形管理および品質管理に活用することで、それらを通じた検査や書類提出などの簡素化につながり、安全管理に至るまでインターネットクラウドや様々なセンシング技術を活用しています。クラウドを用いることで、現場で取得したデータを即座に共有することができるため、時間に余裕がない舗装修繕工事においては特に有効な技術です。
また、建設工事においてICT化が進む中、人と重機の強調安全を目指し、「生産性向上」と「安全性向上」を両立するものです。

マシンコントロール非対応の施工機械に対してトータルステーション（TS）やGNSSを用いてマシンガイダンスで情報化施工を行う技術です。オペレータがガイダンス画面に従って施工機械を操作するだけで情報化施工ができます。一般化された「TS出来形管理」などの技術を活用することで、適用事例の少なかった路面切削機やアスファルトフィニッシャによる施工を情報化施工で行うことができ、施工面の仕上がり精度や安全性・作業性の向上が期待できます。
【施工手順】①3次元設計データの作成、②プリズムやGNSS受信機等の機器を施工機械に設置、③オペレータ付近にガイダンス画面を設置、④情報化施工の実施
【ポイント】マシンコントロールは機器のデータ通信が途切れると作業を止める必要がありますが、マシンガイダンスではオペレータが従来どおりの操作をすることで作業を継続できます。そのため時間的制約が多い舗装修繕工事に効果的です。

本技術は、官民連携のひとつである道路包括管理事業を効率的に運営するための道路管理支援システムです。
【主な特長】
①本システムは、道路包括管理事業で実施する巡回パトロールおよび補修対応の記録、市民の方からの道路不具合等に関する投稿、そして受発注者双方でその記録・投稿結果をデータベース化し共有することが可能です。
②巡回パトロール、補修対応および市民の方からの道路不具合に関する投稿は全てお手持ちのスマートフォンで操作・記録が可能です。
③スマートフォン用のアプリケーションは、記録するときに必要な入力項目を最小限に絞り、直観的でわかりやすい操作性としています。道路の不具合に関する内容、写真（詳細と全体）および位置情報を一括して送信することができます。

当技術は、路面性状計測車「ロードキャプチャ」と道路情報をデータベース化して視覚的に表現しつつ、将来の路面性状値の変化を予測することで短期および中長期の補修計画を立案できるソフトウェア「アセットマネジメントシステム」の組み合わせ技術です。
「ロードキャプチャ」は、乗用車が走行可能な道路であれば使用でき、舗装点検要領にも記載されているひび割れ、わだち掘れ、平たん性、IRIを迅速に計測して位置情報とリンクしてデータベース化して、それぞれ将来予測します。これらのデータは、利用者が自由に定めるしきい値で色分けされ地図上に表示し、どの区間の損傷が進んでいるのか直感的に理解できます。気になる地図上の位置をクリックすると詳細データを見ることができます。道路台帳や補修履歴等もデータ化できる他、苦情記録簿のような情報も画像データとして記録することができため、様々な情報の一元管理により舗装管理を効率化できます。

本システムは、工具を必要としない組立式の小型双胴船と高性能測位センサーを使用し、船の自律走行を図ることにより作業人員の省力化を実現しました。
双胴船は分割搬入が可能なため、測量船の搬入が難しい現場でも対応が可能なほか、双胴船の吃水が浅いため、浅海域の測量が可能です。
水中部をナローマルチビーム測深機、陸上部をレーザーミラースキャナでそれぞれ計測することにより、湖底や浅域海底、法面部の詳細な測量が、高精度かつ迅速に行うことが可能になると共に、出来形管理測量に要する労力も大幅に軽減できます。また、自律航行や遠隔操作、手動操作の制御変更が可能なため、人が立ち入ることが困難で危険な場所でも、安全かつ正確に水中の状況を把握することができます。

大成建設のロボット開発コンセプトは「人とロボットの協働」です。ロボットと人間が協働して作業員を厳しい労働環境から解放することにより、魅力ある建設業を創造します。ロボット（写真）の概要は①鉄筋結束を行なうT-iROBO Rebar②スラブコンクリートの左官仕上げを行なうT-iROBO SlabFinisher③清掃ロボットのT-iROBO Cleaner④臨場型遠隔映像システムのT-iROBO RemoteViewerとなります。展示館内ではこれらを含め、8種類の技術を動画による説明を行なっています。

Color Gate Systemは、タブレット端末にカラーバーコードをかざすことで入退場等の動作管理を行うシステムです。「入退場管理」では、入退場者の氏名をＷＥＢサーバー上で常時確認でき、両手がふさがっている場合でも利用できます。「社会保険加入勧奨」では、コード読取時に社会保険加入状況をチェックし、未加入者には自動的に加入勧奨を行います。「熱中症対策管理」では、現場従事者の休憩・給水状況を確認できます。

①ETC車両事故防止システムは、ETC車載器を搭載した工事車両等が工事現場へ接近したとき、後続の一般車両に対して、「工事車両減速注意」等の注意喚起をするとともに、交通誘導員に回転灯・スピーカーで工事車両の接近を通知し、夜間時や雨天時等の視認性低下時でも、安全に工事車両を誘導するシステムです。
②ETC車両運行管理システムは、ETC車載器を搭載した工事車両等が工事現場から入退場する際、時刻や車両№を自動的に記録し、車両運行管理における人的コスト削減や集計業務の精度を向上するシステムです。

◇　本工法は、橋梁橋台部の伸縮継手を土工部に移設する環境工法です。通過車両による
騒音・振動抑制・地震時の橋台背面土の沈下（圧密・液状化）抑制・伸縮継手部の
漏水による桁端部・支承部の劣化抑制（長寿命化）を目的としています。
施工箇所において、東日本大震災において段差抑制効果が確認され、強靭化道路としても採用されています。
◇　PRC版（工場製品）にコッタ－継手を採用することで、工期短縮・生産性が向上し、
橋台背面土の沈下の際には、急速復旧が可能になります。
◇　施工・維持管理にICT施工（3DLS・TS）を活用することで、品質向上・測量業務
簡素化、検査（書類）の省力化が図れます。地震時等により、沈下した際には、路面
状況を3D・DATAより評価し、復旧計画から施工までの期間を短縮できます。

ＲＩＭは高性能レーザスキャナを移動しながら稼働させることで広範囲の三次元情報を緻密かつ迅速に取得する装置です。舗装路面の管理に必要なデータの他、道路付属構造物も計測することができます。道路空間の多くの情報を三次元データとして蓄積しておくことで道路の維持管理の効率化に結び付けられると考えています。

日本国内において発生頻度の高いとされている200kJ以下の運動エネルギーを有する落石に対して有効な落石防護柵です。構造物上に腰掛けるように設置することができる「くの字」型支柱を採用しており，代表的な構造物に対応できるよう数種類の支柱形状を標準仕様としています。このように，部材を規格化し，支柱形状を現場に合わせ易い形状とすることで，設計・施工効率の向上を図っています。

ＴＦバリアの特長は以下の通りです。
①実物大実験により性能確認を行っています。
②従来型の落石防護柵に比べ費用対効果が優れています。
③シンプルな構造なので，部材の交換が容易です。
④構造物の背面に反力をとる構造であるため，既存構造物の補強効果が見込めます。また実物大実験により，落石捕捉時に構造物の損傷が見られないことも確認しています。

本工法は、大規模な仮締切を省略し、ドライアップを必要としないRC 橋脚の耐震補強工法で、補強用鋼材を内包した高耐久性プレキャストパネルを気中でリング状に組み立てて水中に沈設し、既設橋脚との間に水中不分離性コンクリート（またはモルタル）を充填して、既設橋脚と一体化させる耐震補強工法です。【図１】
標準的な施工方法として、プレキャストパネルを施工の進捗に合わせて工場より搬入し、現地ではプレキャストパネルの組立・沈設と間隙への充填を交互に進めます。【図２】
プレキャストパネルの基材は低水セメント比のコンクリートであり、厳しい塩害環境下でも高い耐久性を発揮します。プレキャストパネルに内包された補強鋼材（帯鉄筋）をかみ合わせ方式の機械式接手で接合し、リング状に閉合することで橋脚をせん断補強・じん性補強します。【図３・図４】
PRISM工法は平成24年8月に技術審査証明を取得しています。