建設技術情報 - 生産性向上が実現可能となるICT施工技術及び関連技術TECH

ＩＰＨ工法は低圧樹脂注入工法の括りではあるが、他工法とは目的が異なり、躯体内部から樹脂で接合補強し、耐力を向上させ、ＲＣ構造物の健全な長寿命化を図ることを目的としている。
当工法は、躯体内部の空気を抜く機能を持つ注入器で注入し、空気と樹脂を置換させ、高密度、高深度に充填ができるので、ＲＣ部材の強度回復、内部鉄筋との付着強度回復など、劣化した構造物の耐力の向上が期待できる。また、劣化部位を斫らないことで廃材を減少や躯体の一体化により他工法が不要になることで、工費や工期、以後の維持管理費も低減でき、生産性向上が大きく見込まれる技術である。
当工法では、事前調査で得られた点検情報をＩＣＴとの組み合わせで位置情報等を取得し電子データ化して現状保存する。更に、詳細調査ではＡＥ（弾性波）トモグラフィーを用いた解析により、適切な注入箇所および注入量の判定や注入後の充填状況などの品質管理ができる。

既設側溝のサイズに合わせてフリーサイズで蓋を作成し、施工時に無収縮モルタルで固定化することで蓋の長寿命化を実現する工法。製品を設置し、固定化するだけなので現場の工期短縮が出来、従来の側溝蓋の騒音・破損問題が1度で解決出来ることが確認されています。

本技術は市街地などの歩道部等の側溝蓋の破損箇所や側溝高さの変更（バリアフリ－化）箇所において、Ｗ２Ｒカッターで既設側溝の側壁を内側より所定の高さに切断した後、PCa蓋を設置して側溝のリニューアルを図る工法です。工事期間の短縮が図れ、既設歩道や民地、周辺住民などに対して影響が非常に少ない、安全や環境に優しい工法です。

当協会は2000年（平成12年）11月、建設工事における無人化施工法の技術開発、普及促進および災害復旧工事に対応可能な無人化施工実施体制の構築と維持を目的として、建設業者、建設機械メーカー、無線機器メーカー、リース業者からなる18社によって設立されました。現在は23社になり、建設作業の安全性の確保と生産性の向上に資することを目的に活動を行っています。

無人化施工法は、平成5年の雲仙普賢岳の除石工事に、当時の建設省が無人化施工の「試験フィールド制度」を適用したことを契機に、飛躍的に発展し、これまで数々の災害復旧の実績を残しています。主な施工実績は以下の通リです。

2000年（平成12年）　有珠山噴火災害復旧
2001年（平成13年）　三宅島災害復旧
2010年（平成22年）　南大隅地すべり災害復旧
2011年（平成23年）　東日本大震災復旧
2011年（平成23年）　紀伊半島大水害復旧
2016年（平成28年）　熊本地震災害復旧

建設無人化施工協会はホームページﾞを開設し、無人化施工に関する最新の情報と種々の実績を公開し、無人化施工法の普及と可能性を追求に努力を重ねて参ります。

遠隔・無人化施工技術は、この20年間に開発が進められ、多くの災害時緊急工事に用いられているが、近年頻発する災害においては特に水際や半水中部での対応が課題となっている。そこで、現代の災害形態においてニーズが高いながらも現在存在していない、頻発する水災害への迅速な対応可能な水陸両用の重運搬ロボットの開発と遠隔操作システムの実現を目的としております。

災害現場は、人の立ち入りが困難な場合や人命に危険を及ぼす状況が多く、人が安全に復旧作業を行うために運用コストも重要であり、汎用機械をそのまま遠隔操縦システムに展開出来る無人化施工ロボット。また、遠隔操縦に関しては、熟練の運転者じゃないと操作が難しい点等もあり遠隔操縦性の向上の為、専用操縦席も製作を行いました。このことから今後、効率的・効果的な災害復旧技術として紹介したいと考えます。