建設技術情報TECH

建設技術展示館に出展されている各種建設技術を検索することができます。

展示分類/工種
企業等内訳
出展者
出展者の一覧を見る

77件中 41~60件目を表示

/ A7-9 PPTS自動運転

地盤情報を推定し、杭打ち作業を自動化

『PPTS自動運転』とは、杭圧入施工中に得られる圧入力やトルクなどのデータから地盤情報を推定し、圧入機自身が自動制御によって地盤に応じた最適な設定で施工を行う技術です。
従来のオペレーター操作による運転に比べ、圧入時間を30%短縮させることができ、省力化・省人化が図れます。
また、PPTS自動運転で取得したデータを専用ソフトで解析することで、地盤のN値や種類を推定し表示することが可能です。現場で直接取得できることはもちろん、インターネット経由で遠隔接続することで、事務所などの離れた場所からでもリアルタイムに取得・閲覧可。データを印刷することで客観的な判断材料を得ることができ、打止管理など完成検査の簡略化の一助となります。

NETIS登録No. SK-170006-A
株式会社技研製作所 工法事業部  担当 / 梶野 浩司

/ A7-10 3D-ViMaシステム

地盤改良工事の品質や出来形を3次元で可視化するシステム

地盤改良工における計画から施工結果まで一連の情報を3次元で可視化するシステムです。これにより、施工打合せの効率化および納品物の品質向上が可能となります。また、施工中は、機械のオペレーター等複数者が、リアルタイムで施工管理情報を直接確認できるため施工精度の向上に繋がります。

NETIS登録No. TH-160004-A
ライト工業株式会社 施工技術本部 都市技術部  担当 / 飯田

/ A8-1 スマートボール工法

管内の異常を感知する調査技術

技術概要
スマートボール・システムはPure Technologies社により開発された画期的な漏水検知技術です。スマートボールは圧力管内での漏れや空気溜まりが発する音を検知するセンサーを内蔵したアルミニウム製の球体(コア)とその周りを取り巻くスポンジ状の外周(アウターシェル)から成っています。
ケーブルなどで繋がれていない自律型ですので、水流に従って管内を自由に移動することができます。管内で漏水音などを検知・記録することで、管外の騒音やノイズに影響されることなく、微細な漏水も検知します。
調査時はスマートボールが発する超音波信号を地上で追跡しながら、スマートボールの位置をリアルタイムに把握して記録します。

特徴
・一度の調査で最大20kmまで調査可能
・不断水での調査が可能
・地上や管外のノイズに影響されず微細な漏水まで検知可能
・今まで困難であった車道下や建築物の下も調査可能
・水管橋・伏せ越し部の縦断方向の変化や垂直管も移動可能

東亜グラウト工業株式会社 管路メンテグループ技術開発室 管路メンテグループ技術開発室  担当 / 田熊

/ A8-2 ICT技術と連携する補強土壁

維持管理を考慮したアデムウォール工法

従来の補強土壁は、経年的な劣化に関するデータの蓄積が十分でない状況にありますが、アデムウォールは、道路土工構造物としての性能を確保するため、点検・診断技術として、MEMS技術(壁面傾斜の測定・通信管理)とセンサーアデム(光ファイバーを挿入したジオグリッド)によるICT技術を活用し、補強土壁の健全度を経時的に定量化して、ライフサイクルコストの削減を図っています。
また、これら技術による点検・診断後の損傷レベルに応じた措置(二重壁構造による壁面材の部分補修・全面補修等)および記録(カルテ管理)の実施により、道路インフラのメンテナンスサイクル構築にも対応しています。

NETIS登録No. KK-020061-VE
評価・証明 一般財団法人 土木研究センター 建技審証 第0804号 一般財団法人 土木研究センター 建技審証 第1103号
前田工繊株式会社 補強土排水推進部  担当 / 大山

/ A8-3 イーグル(道路性状測定車)

路面性状とトンネル覆工面を調査する技術

1台の車両で、路面とトンネル覆工面・道路付属物の調査ができる多機能型道路性状測定車。
●時速100km/hで高精細カラー撮影が可能
●一般車両の走行を阻害しないライン証明の採用で交通規制が不要

NETIS登録No. SK-160013-A SK-170007-A
評価・証明 特許第5557054号、特許第6068099号、特許第6154001号 一般財団法人 土木研究センター 路面性能確認試験 路性証第2925号
西日本高速道路エンジニアリング四国株式会社 "営業推進本部 営業部"  担当 / 矢野

/ A8-3 Jシステム(赤外線トータルサポートシステム)

Jシステム:コンクリート表面の浮き・剥離を検出する技術

赤外線サーモグラフィ法によりコンクリート表面の危険な浮きを絞り込むシステム。調査は構造物の診断前・診断中・診断後の3ステップ。①診断前:「EM(S)装置」による調査可能時間の判別 ②診断中:「Jモニター」で損傷レベルを確認しながら調査 ③診断後:「Jソフト」で損傷レベルを3段階に判定。

NETIS登録No. SK-110019-VE
評価・証明 「平成29年度 準推奨技術」(新技術活用システム検討会議(国土交通省))に選定。 特許第4081479号、特許第4113100号、特許第4526570号、特許第5028681号、特許第5070635号、特許第5140892号、特許第5451716号、特許第5973214号
西日本高速道路エンジニアリング四国株式会社 "営業推進本部 営業部"  担当 / 矢野

/ A8-4 RIM(マルチ測定車)

道路の三次元データの取得を省力化

RIMは高性能レーザスキャナを移動しながら稼働させることで広範囲の三次元情報を緻密かつ迅速に取得する装置です。舗装路面の管理に必要なデータの他、道路付属構造物も計測することができます。道路空間の多くの情報を三次元データとして蓄積しておくことで道路の維持管理の効率化に結び付けられると考えています。

大林道路株式会社 技術部  担当 / 森石一志

/ A8-5 IPH工法(内圧充填接合補強)

IPH工法(内圧充填接合補強)コンクリート構造物の強度回復・長寿命化させる注入工法

IPH工法は低圧樹脂注入工法の括りではあるが、他工法とは目的が異なり、躯体内部から樹脂で接合補強し、耐力を向上させ、RC構造物の健全な長寿命化を図ることを目的としている。
当工法は、躯体内部の空気を抜く機能を持つ注入器で注入し、空気と樹脂を置換させ、高密度、高深度に充填ができるので、RC部材の強度回復、内部鉄筋との付着強度回復など、劣化した構造物の耐力の向上が期待できる。また、劣化部位を斫らないことで廃材を減少や躯体の一体化により他工法が不要になることで、工費や工期、以後の維持管理費も低減でき、生産性向上が大きく見込まれる技術である。
当工法では、事前調査で得られた点検情報をICTとの組み合わせで位置情報等を取得し電子データ化して現状保存する。更に、詳細調査ではAE(弾性波)トモグラフィーを用いた解析により、適切な注入箇所および注入量の判定や注入後の充填状況などの品質管理ができる。

評価・証明 土木学会技術評価 第 0020 号 特許 第 5074118 号 特許 第 5941585 号
一般社団法人IPH工法協会 中部支部  担当 / 東盛

/ A8-6 ディンプル

既設側溝のリニューアル工法

既設側溝のサイズに合わせてフリーサイズで蓋を作成し、施工時に無収縮モルタルで固定化することで蓋の長寿命化を実現する工法。製品を設置し、固定化するだけなので現場の工期短縮が出来、従来の側溝蓋の騒音・破損問題が1度で解決出来ることが確認されています。

NETIS登録No. CB-060015-V
ゴトウコンクリート株式会社 東京営業所  担当 / 江崎圭祐

/ A8-7 W2R工法(ダブルツーアール)

既設側溝のリニューアル工法

本技術は市街地などの歩道部等の側溝蓋の破損箇所や側溝高さの変更(バリアフリ-化)箇所において、W2Rカッターで既設側溝の側壁を内側より所定の高さに切断した後、PCa蓋を設置して側溝のリニューアルを図る工法です。工事期間の短縮が図れ、既設歩道や民地、周辺住民などに対して影響が非常に少ない、安全や環境に優しい工法です。

NETIS登録No. SK-050002-VE 平成29年3月末で終了
W2R工法協会 日本興業株式会社 関東営業所  担当 / 室橋

/ A9-1 無人化施工技術

無人化施工による効率的・効果的な災害復旧技術

当協会は2000年(平成12年)11月、建設工事における無人化施工法の技術開発、普及促進および災害復旧工事に対応可能な無人化施工実施体制の構築と維持を目的として、建設業者、建設機械メーカー、無線機器メーカー、リース業者からなる18社によって設立されました。現在は23社になり、建設作業の安全性の確保と生産性の向上に資することを目的に活動を行っています。

無人化施工法は、平成5年の雲仙普賢岳の除石工事に、当時の建設省が無人化施工の「試験フィールド制度」を適用したことを契機に、飛躍的に発展し、これまで数々の災害復旧の実績を残しています。主な施工実績は以下の通リです。

2000年(平成12年) 有珠山噴火災害復旧
2001年(平成13年) 三宅島災害復旧
2010年(平成22年) 南大隅地すべり災害復旧
2011年(平成23年) 東日本大震災復旧
2011年(平成23年) 紀伊半島大水害復旧
2016年(平成28年) 熊本地震災害復旧

建設無人化施工協会はホームページ゙を開設し、無人化施工に関する最新の情報と種々の実績を公開し、無人化施工法の普及と可能性を追求に努力を重ねて参ります。

建設無人化施工協会 事務局  担当 / 若山

/ A9-2 無人化施工技術に関する新技術の研究開発

遠隔操作による半水中作業システムの実現

遠隔・無人化施工技術は、この20年間に開発が進められ、多くの災害時緊急工事に用いられているが、近年頻発する災害においては特に水際や半水中部での対応が課題となっている。そこで、現代の災害形態においてニーズが高いながらも現在存在していない、頻発する水災害への迅速な対応可能な水陸両用の重運搬ロボットの開発と遠隔操作システムの実現を目的としております。

次世代無人化施工技術研究組合 事務局  担当 / 金田

/ A9-3 人型ロボットによる建設機械操縦効率化

汎用建設機器の運転席に設置して遠隔操縦を可能とするロボット

災害現場は、人の立ち入りが困難な場合や人命に危険を及ぼす状況が多く、人が安全に復旧作業を行うために運用コストも重要であり、汎用機械をそのまま遠隔操縦システムに展開出来る無人化施工ロボット。また、遠隔操縦に関しては、熟練の運転者じゃないと操作が難しい点等もあり遠隔操縦性の向上の為、専用操縦席も製作を行いました。このことから今後、効率的・効果的な災害復旧技術として紹介したいと考えます。

株式会社カナモト 広域特需営業部  担当 / 笹原

/ B-1 TFバリア

構造物設置型落石防護工

日本国内において発生頻度の高いとされている200kJ以下の運動エネルギーを有する落石に対して有効な落石防護柵です。構造物上に腰掛けるように設置することができる「くの字」型支柱を採用しており,代表的な構造物に対応できるよう数種類の支柱形状を標準仕様としています。このように,部材を規格化し,支柱形状を現場に合わせ易い形状とすることで,設計・施工効率の向上を図っています。

TFバリアの特長は以下の通りです。
①実物大実験により性能確認を行っています。
②従来型の落石防護柵に比べ費用対効果が優れています。
③シンプルな構造なので,部材の交換が容易です。
④構造物の背面に反力をとる構造であるため,既存構造物の補強効果が見込めます。また実物大実験により,落石捕捉時に構造物の損傷が見られないことも確認しています。

NETIS登録No. KT-180002-A
東亜グラウト工業株式会社 防災グループ技術開発部 技術開発部  担当 / 溜池

/ B-2 SFT工法、アール・アンド・シー(R&C)工法、フロンテジャッキング工法、ESA工法

立体交差工事における低土被り施工を得意とする技術・非開削施工で立体交差をつくる技術

アンダーパス技術協会は、鉄道や道路等、既存の交通施設との立体交差化による、インフラ整備を行う施工法の改善を図り、仮設材や施工技術の標準化と、施工部材の共通化によって、工事費と工程の軽減を提案します。
紹介する4技術の共通点は、非開削により、プレキャスト等のRC構造や、セグメント構造の地下構造物を設置する技術であること、施工後の維持管理が容易であることなどです。
箱形ルーフ部材とボックスカルバートを置き換えるR&C工法とSFT工法は、地表から浅い位置にボックスカルバートを設置することが可能です。箱形ルーフ部材は、標準化されているため、押し出したあと再使用します。
フロンテジャッキング工法とESA工法は、PCケーブルを使用して、地下構造物をけん引し、非開削による立体交差施工が可能な技術です。特に、ESA工法は長距離施工を特長とした技術です。

アンダーパス技術協会 事務局  担当 / 丸田/中村

/ B-3 PRISM(プリズム)工法

プレキャストパネルによる水中橋脚の耐震補強技術

本工法は、大規模な仮締切を省略し、ドライアップを必要としないRC 橋脚の耐震補強工法で、補強用鋼材を内包した高耐久性プレキャストパネルを気中でリング状に組み立てて水中に沈設し、既設橋脚との間に水中不分離性コンクリート(またはモルタル)を充填して、既設橋脚と一体化させる耐震補強工法です。【図1】
標準的な施工方法として、プレキャストパネルを施工の進捗に合わせて工場より搬入し、現地ではプレキャストパネルの組立・沈設と間隙への充填を交互に進めます。【図2】
プレキャストパネルの基材は低水セメント比のコンクリートであり、厳しい塩害環境下でも高い耐久性を発揮します。プレキャストパネルに内包された補強鋼材(帯鉄筋)をかみ合わせ方式の機械式接手で接合し、リング状に閉合することで橋脚をせん断補強・じん性補強します。【図3・図4】
PRISM工法は平成24年8月に技術審査証明を取得しています。

評価・証明 一般財団法人 土木研究センター 建技審証 第1202号
前田建設工業株式会社 東京土木支店 営業第1部 第2グループ  担当 / 今井

/ C-1 スマートコンストラクション

建設生産プロセスを3次元データでつなぎ現場の全体最適を実現する技術

スマートコンストラクションは、現場をIoT(Internet of Things)化して、現場に存在する全てのモノを有機的につなぎ現場を3次元で「見える化」します。

インテリジェントマシンコントロールICT建機、i-Constructionで必要な「3次元起工測量」「3次元設計データ作成」
「ICT建機による施工」「3次元出来形管理等の施工管理」「3次元データの納品」に対応するスマートコンストラクションアプリの提供から、ドローンや3Dスキャナー、
水中の地形を測量するリモコンボート等による測量、3元設計データの作成、

また現場を最適施工に導く「施工計画シミュレーション」、ダンプトラックの最適運行を可能とする運行管理アプリ「TRUCKVISION」などをスマートコンストラクションクラウドから提供し、
現場を安全で生産性が高い未来の現場へ導きます。

NETIS登録No. ・スマートコンストラクションアプリによる出来高・出来形管理システム  活用促進技術 「登録番号 KT-150096-VE」 ・インテリジェントマシンコントロール油圧ショベル  活用促進技術 「登録番号 KT-140091-VE」   PC200i-10 PC200LCi-10 PC300i-11 PC300LCi-11   PC200i-11 PC200LCi-11 PC128USi-10 PC78USi-10 ・インテリジェントマシンコントロールブルドーザ  活用促進技術 「登録番号 KT-130104-VE」   D37PXI-23 D61PXI-23 D65PXi-18 D65EXi-18 D85PXi-18 D85EXi-18   D155AXi-8 D37PXi-24 D51PXi-24 D61PXi-24 
コマツカスタマーサポート株式会社 レンタル事業部 営業推進部 営業企画Gr  担当 / 大貫

/ C-2 建設生産システムの生産性向上にむけた協会の取組

ICT施工の普及に向けた各種取組

協会活動としてICT施工の普及に向けた委員会活動を実施しておりそれらの取組を状況・成果について紹介する。

一般社団法人日本建設機械施工協会 技師長  担当 / 梶田 洋規

/ N-1 変化への挑戦

改革・スピード・ベクトル

私たち青木あすなろ建設は、“人々の生き生きとした暮らし”をサポートするため、現在や未来の“インフラ”や“イノベーション”の課題に真剣に取り組み、社会生活の基盤を創造する企業です。私たちは、未来に向けて、楽しく明るく、建設業を盛り上げたいと願っています。

青木あすなろ建設株式会社 人事部  担当 / 荒木

/ N-2 しなやかな未来を創る

時をつくる こころで創る

明治25年(1892年)1月25日に創業し、明治、大正、昭和、平成に至る各時代の象徴となる社会インフラを整備してきました。
平成の東京スカイツリー(634m)、そして、未来の宇宙エレベーター
人類がこれまで体験しなかった空間へと、未来に向けてさらなる挑戦を続けています。

株式会社大林組 東京本店土木事業部営業部  担当 / 藤後尚史
検索条件を変更する