建設技術情報 - かTECH

地理空間情報の活用により建設現場の生産性向上につなげるため、土木等工事の基礎となる調査・設計や施工で行われる各種測量を、効率的・機動的に実施できる無人航空機（ＵＡＶ）や地上レーザなどを用いた測量技術の基準やその普及にかかる取り組みを紹介します。
また、社会資本整備におけるＰＤＣＡ（計画－実行－評価－改善）サイクルの各段階において必要とされる、地理空間情報技術を作成する基盤であるとともに土木施工時の建設機械操縦を支援するマシンコントロールやマシンガイダンスの基盤となる衛星測位技術を利用した位置情報基盤の現状を紹介します。

国総研（国土技術政策総合研究所）は、住宅・社会資本分野における唯一の国の研究機関として、技術を原動力に、現在そして将来にわたって安全・安心で活力と魅力ある国土と社会の実現を目指しています。
国総研の活動は、「国土交通政策の企画・立案、普及を支える研究開発」、「災害・事故対応への高度な技術的支援と対策技術の高度化」、「地方整備局等の現場技術力向上の支援」、「政策形成の技術的基盤となるデータの収集・分析・管理、社会への還元」から成っています。

スマートジャッキは、ロックボルトの引張試験治具の軽量化と落下防止機能の付加及び変位と荷重のデータを無線でタブレットに送り自動保存を可能にすることで、1名での作業を可能にしました。
アンカーチェッカーとボルトテスターは、アンカーボルトの健全性が非破壊で確認できます。
ポストチェッカー2はガードレールの長さ測定、地際の腐食を非破壊で確認できます。
トルシアナットは、誰が施工しても高品質且つ生産向上を実現するナットです。

現場にＩＣＴ機材が導入され、施工効率化が進んでいる中で簡易に取付・設定が出来て尚且つ高精度に施工が出来る、バックホゥ３Ｄマシンガイダンスシステムです。従来の自動追尾型トータルステーションを利用して操作中のオペレーターがバケット勾配目視装置を指標として確認しながら法面整形を行う事が可能。また、装置に搭載された耐衝撃全周囲プリズムを自動追尾型トータルステーションで追尾を行う事より、運転席に設置した三次元設計データを格納したデータコレクターにてバケット刃先と設計面の差分が表示されオペレーターは、その画面を確認しながら施工が出来る。使用する自動追尾型トータルステーションは、メーカー問わず使用が可能で、現場導入のその日から使用出来、また誰にでも簡単に取付・設定する事が可能であり整形部分の計測も同じ測量器にて計測作業が可能であり経験が浅いオペレータの施工支援や、熟練オペレータの作業効率向上の性能を併せ持ったツールとして紹介したいと考えます。

Color Gate Systemは、タブレット端末にカラーバーコードをかざすことで入退場等の動作管理を行うシステムです。「入退場管理」では、入退場者の氏名をＷＥＢサーバー上で常時確認でき、両手がふさがっている場合でも利用できます。「社会保険加入勧奨」では、コード読取時に社会保険加入状況をチェックし、未加入者には自動的に加入勧奨を行います。「熱中症対策管理」では、現場従事者の休憩・給水状況を確認できます。

①ETC車両事故防止システムは、ETC車載器を搭載した工事車両等が工事現場へ接近したとき、後続の一般車両に対して、「工事車両減速注意」等の注意喚起をするとともに、交通誘導員に回転灯・スピーカーで工事車両の接近を通知し、夜間時や雨天時等の視認性低下時でも、安全に工事車両を誘導するシステムです。
②ETC車両運行管理システムは、ETC車載器を搭載した工事車両等が工事現場から入退場する際、時刻や車両№を自動的に記録し、車両運行管理における人的コスト削減や集計業務の精度を向上するシステムです。

◇　本工法は、橋梁橋台部の伸縮継手を土工部に移設する環境工法です。通過車両による
騒音・振動抑制・地震時の橋台背面土の沈下（圧密・液状化）抑制・伸縮継手部の
漏水による桁端部・支承部の劣化抑制（長寿命化）を目的としています。
施工箇所において、東日本大震災において段差抑制効果が確認され、強靭化道路としても採用されています。
◇　PRC版（工場製品）にコッタ－継手を採用することで、工期短縮・生産性が向上し、
橋台背面土の沈下の際には、急速復旧が可能になります。
◇　施工・維持管理にICT施工（3DLS・TS）を活用することで、品質向上・測量業務
簡素化、検査（書類）の省力化が図れます。地震時等により、沈下した際には、路面
状況を3D・DATAより評価し、復旧計画から施工までの期間を短縮できます。

断面が卵型により小水量時に流速が大きくなり、清掃能力が向上することで、清掃頻度を飛躍的に減らすことが出来ます。従来の製品と比べ、コスト縮減や集水能力も向上します。

ICECRETEは、当社が開発した新しい地盤凍結工法です。
従来の凍結工法の冷媒であるブラインでは、冷却温度が-30℃までしか設定できませんでした。ICECRETEは、冷媒に液化炭酸ガス（CO2）を用いることにより、液化炭酸ガスの気化潜熱が利用でき、-45℃まで設定可能となります。液化炭酸ガスの流量は、従来のブラインの1/10となり、ポンプ負荷の低減等から全体システムの消費電力が従来の6割程度となります（当社実験値より）。液化炭酸ガスを用いることで、凍結管、配管のサイズダウンが可能となり、配管作業を含め、全体工期の短縮を図ることができます。
ICECRETEは、一次冷媒にNH3、二次冷媒に液化炭酸ガス(CO2)、全て自然冷媒を使用し、フロン及び代替フロンを使用しないことから、オゾン層破壊を防ぎ、地球温暖化緩和へ寄与しています。

『PPTS自動運転』とは、杭圧入施工中に得られる圧入力やトルクなどのデータから地盤情報を推定し、圧入機自身が自動制御によって地盤に応じた最適な設定で施工を行う技術です。
従来のオペレーター操作による運転に比べ、圧入時間を30％短縮させることができ、省力化・省人化が図れます。
また、PPTS自動運転で取得したデータを専用ソフトで解析することで、地盤のN値や種類を推定し表示することが可能です。現場で直接取得できることはもちろん、インターネット経由で遠隔接続することで、事務所などの離れた場所からでもリアルタイムに取得・閲覧可。データを印刷することで客観的な判断材料を得ることができ、打止管理など完成検査の簡略化の一助となります。

既設側溝のサイズに合わせてフリーサイズで蓋を作成し、施工時に無収縮モルタルで固定化することで蓋の長寿命化を実現する工法。製品を設置し、固定化するだけなので現場の工期短縮が出来、従来の側溝蓋の騒音・破損問題が1度で解決出来ることが確認されています。

当協会は2000年（平成12年）11月、建設工事における無人化施工法の技術開発、普及促進および災害復旧工事に対応可能な無人化施工実施体制の構築と維持を目的として、建設業者、建設機械メーカー、無線機器メーカー、リース業者からなる18社によって設立されました。現在は23社になり、建設作業の安全性の確保と生産性の向上に資することを目的に活動を行っています。

無人化施工法は、平成5年の雲仙普賢岳の除石工事に、当時の建設省が無人化施工の「試験フィールド制度」を適用したことを契機に、飛躍的に発展し、これまで数々の災害復旧の実績を残しています。主な施工実績は以下の通リです。

2000年（平成12年）　有珠山噴火災害復旧
2001年（平成13年）　三宅島災害復旧
2010年（平成22年）　南大隅地すべり災害復旧
2011年（平成23年）　東日本大震災復旧
2011年（平成23年）　紀伊半島大水害復旧
2016年（平成28年）　熊本地震災害復旧

建設無人化施工協会はホームページﾞを開設し、無人化施工に関する最新の情報と種々の実績を公開し、無人化施工法の普及と可能性を追求に努力を重ねて参ります。

災害現場は、人の立ち入りが困難な場合や人命に危険を及ぼす状況が多く、人が安全に復旧作業を行うために運用コストも重要であり、汎用機械をそのまま遠隔操縦システムに展開出来る無人化施工ロボット。また、遠隔操縦に関しては、熟練の運転者じゃないと操作が難しい点等もあり遠隔操縦性の向上の為、専用操縦席も製作を行いました。このことから今後、効率的・効果的な災害復旧技術として紹介したいと考えます。

スマートコンストラクションは、現場をＩｏＴ（Internet　of　Things）化して、現場に存在する全てのモノを有機的につなぎ現場を３次元で「見える化」します。

インテリジェントマシンコントロールＩＣＴ建機、ｉ-Constructionで必要な「３次元起工測量」「３次元設計データ作成」
「ＩＣＴ建機による施工」「３次元出来形管理等の施工管理」「３次元データの納品」に対応するスマートコンストラクションアプリの提供から、ドローンや３Ｄスキャナー、
水中の地形を測量するリモコンボート等による測量、３元設計データの作成、

また現場を最適施工に導く「施工計画シミュレーション」、ダンプトラックの最適運行を可能とする運行管理アプリ「TRUCKVISION」などをスマートコンストラクションクラウドから提供し、
現場を安全で生産性が高い未来の現場へ導きます。

鹿島建設株式会社は1840年に創業、1930年に設立された総合建設業であり、ダムや鉄道などの土木分野と、高層や原子力など先駆的な技術開発に基づく建築分野を中心に成長を遂げてきました。2015年「ダイバーシティ推進グループ」を人事部に設置し、2017年には土木部門にダイバーシティ・働き方改革推進担当を置き、取組を加速させ、女性社員が出産・育児などのライフイベントを迎えても、安心して建設現場で活躍できる環境作りに取組んでいます。今後も、ダイバーシティ＆インクルージョン（人材と働き方の多様性を認め、会社の持続的成長の原動力とすること）を推進し、柔軟で働きやすい現場環境の創造のための仕組みづくりに積極的に取組んでいきます。土木部門では現在65名の女性技術者が働いていますが、ジョブローテーション制により現場・設計などをバランス良く経験した技術者が育っています。メンター制度やたんぽぽ活動により女性活躍を促進しています。

五洋建設は、港や空港、海上に土地を造ったり、海底トンネルや橋、マンションからオフィスビル、工場、流通施設の建設まで、総合建設業として国内外で活躍している企業です。とくに、臨海エリアの施設建設で総合力を発揮するとともに、海外でもシンガポールをはじめとする東南アジアを中心に、大型劇場、美術館、病院や地下鉄の建設などで大きな注目を集めています。
展示会では、当社の「働き方改革、担い手確保に向けた取り組み」についてご紹介するとともに、会社概要の紹介や当社が手掛けたプロジェクトの紹介を通じて、建設業界の魅力をお伝え致します。また、当社職員のインタビューや工事現場の様子をまとめた動画から、当社の社風や工事現場及び施工管理の仕事の雰囲気を感じ取ってください。

○ 河川ポンプ設備とは
・洪水を排除する排水機場のポンプ設備
・都市用水、浄化用水などを供給する揚水機場のポンプ設備
○「ポンプ施設管理技術者」の育成
・ポンプ施設の施工管理、維持管理における技術の確保・向上が目的
・国家資格の施工技術検定に準じ1級、2級の試験を実施
・ポンプ施設管理技術者は、工事の主任技術者や監理技術者、点検業務の管理技術者、設備診断技術者として活躍
○ 操作技術向上検討会による技術者育成
・排水機場の運転操作・維持管理技術の向上が目的
・全国各地において、施設管理者・運転操作員による検討会を実施
・テーマは故障時の緊急対応能力向上、設備機器の維持管理の手法など

建設産業専門団体関東地区連合会（略称：関東建専連）は、基礎工事業、機械土工工事業、造園工事業等の「土木工事」、躯体工事業、鉄筋工事業、型枠工事等の「躯体工事」、塗装工事業、左官工事業等の「仕上工事」の専門工事業団体が24団体集まって設立された団体です。
関東建専連では、関東圏内の1都8県において、若者が夢と希望を描ける専門工事業を目指して活動しています。
若者が夢と希望を描けるように、『技能労働者の処遇改善』、『建設産業の魅力の発信の強化』、『技能労働者が夢や希望を描ける社会の実現』に向け、【親子現場見学会】、【小・中学校への出前講座】、【若者講習会】、【職長講習会】などに取組んでいます。