建設技術情報 - 関係業団体TECH

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8件中 1~8件目を表示

/ A1-1 i-Constructionの生産性向上のための技術

i-Constructionに活用される測量機器・システム

i-ConstructionのフロントランナーであるICT施工では、調査・測量から設計、施工、検査、維持管理等の建設生産プロセスに三次元データを一貫して活用することで生産性の向上を目指している。
(一社)日本測量機器工業会加盟各社は、調査・測量及び施工管理のプロセスでは三次元計測を可能にするUAV、地上型レーザスキャナ(TLS)など最新の三次元測量機器と建設生産プロセスに対応したソフトウエアを開発・提供をしており、本建設技術展示館ではICT施工の作業の流れに対応した製品・技術の概要を紹介する。

一般社団法人 日本測量機器工業会   担当 / 小野木

/ A7-1 マルチレベル工法・マルチ搬送(横引)工法

プレキャスト製品据付と製品を搬送(横引)施工する技術

マルチレベル工法は、コンクリート二次製品据付の際、クレーン・大型重機等を使用せずにマルチレベル治具を使用してコンクリート製品のレベル合わせを市販のレンチ及びバール等を使用し上下・左右の位置調整が熟練度に左右される事なく安全・正確・迅速・簡単に据付施工が出来る工法です。又、基礎コンクリートとコンクリート二次製品との空隙に生モルタルを充填する事によりコンクリート製品の重量を基礎コンクリートに確実に伝える事が出来、設計の意図する強度が得られます。
マルチ搬送(横引)工法は、高架下の横断、仮設道路の確保ができない場所、狭隘な住宅の密集地など、クレーン等重機械によるコンクリート二次製品の搬送が困難な場所に搬送据付する事が出来ます。又、マルチレベル工法と併用する事で施工を迅速・安全・工期短縮が出来、大幅なコスト縮減が出来、ICT活用できる設計比較対象技術です。

NETIS登録No. TH-020011-V
評価・証明 特許 特許庁 特許第3500246号 特許第4145155号 特許第3753955号 特許第4428563号
マルチレベル工法・マルチ搬送(横引)工法研究会 本部 株式会社 新幹産業  担当 / 菊地

/ A7-7 CDM工法におけるICT活用技術

陸、河川、海のCDM工法を効率よく実施する技術

スラリー化したセメント系固化材を軟弱地盤に注入し、攪拌混合して所定の強度に固化する機械攪拌式の深層混合処理工法であるCDM工法において、陸上、河川、海上のCDM施工機を衛星測位システム(GNSS)により所定位置に迅速かつ効率よく誘導・位置決めすることにより、作業台の設置や測量等の労力を大幅に削減し生産性を向上させる技術です。特に、河川、海上の施工では潮位管理機能付きシステム管理装置を導入することで、出来形管理の精度向上、管理帳票の補正作業の省力化が可能となりました。将来的には3次元杭伏図に出来形、施工管理値、判定結果等の帳票をリンクさせ、さらなる効率化を図ることが十分可能です。

CDM研究会 事務局  担当 / 徳永

/ A8-7 W2R工法(ダブルツーアール)

既設側溝のリニューアル工法

本技術は市街地などの歩道部等の側溝蓋の破損箇所や側溝高さの変更(バリアフリ-化)箇所において、W2Rカッターで既設側溝の側壁を内側より所定の高さに切断した後、PCa蓋を設置して側溝のリニューアルを図る工法です。工事期間の短縮が図れ、既設歩道や民地、周辺住民などに対して影響が非常に少ない、安全や環境に優しい工法です。

NETIS登録No. SK-050002-VE 平成29年3月末で終了
W2R工法協会 日本興業株式会社 関東営業所  担当 / 室橋

/ A9-1 無人化施工技術

無人化施工による効率的・効果的な災害復旧技術

当協会は2000年(平成12年)11月、建設工事における無人化施工法の技術開発、普及促進および災害復旧工事に対応可能な無人化施工実施体制の構築と維持を目的として、建設業者、建設機械メーカー、無線機器メーカー、リース業者からなる18社によって設立されました。現在は23社になり、建設作業の安全性の確保と生産性の向上に資することを目的に活動を行っています。

無人化施工法は、平成5年の雲仙普賢岳の除石工事に、当時の建設省が無人化施工の「試験フィールド制度」を適用したことを契機に、飛躍的に発展し、これまで数々の災害復旧の実績を残しています。主な施工実績は以下の通リです。

2000年(平成12年) 有珠山噴火災害復旧
2001年(平成13年) 三宅島災害復旧
2010年(平成22年) 南大隅地すべり災害復旧
2011年(平成23年) 東日本大震災復旧
2011年(平成23年) 紀伊半島大水害復旧
2016年(平成28年) 熊本地震災害復旧

建設無人化施工協会はホームページ゙を開設し、無人化施工に関する最新の情報と種々の実績を公開し、無人化施工法の普及と可能性を追求に努力を重ねて参ります。

建設無人化施工協会 事務局  担当 / 若山

/ A9-2 無人化施工技術に関する新技術の研究開発

遠隔操作による半水中作業システムの実現

遠隔・無人化施工技術は、この20年間に開発が進められ、多くの災害時緊急工事に用いられているが、近年頻発する災害においては特に水際や半水中部での対応が課題となっている。そこで、現代の災害形態においてニーズが高いながらも現在存在していない、頻発する水災害への迅速な対応可能な水陸両用の重運搬ロボットの開発と遠隔操作システムの実現を目的としております。

次世代無人化施工技術研究組合 事務局  担当 / 金田

/ B-2 SFT工法、アール・アンド・シー(R&C)工法、フロンテジャッキング工法、ESA工法

立体交差工事における低土被り施工を得意とする技術・非開削施工で立体交差をつくる技術

アンダーパス技術協会は、鉄道や道路等、既存の交通施設との立体交差化による、インフラ整備を行う施工法の改善を図り、仮設材や施工技術の標準化と、施工部材の共通化によって、工事費と工程の軽減を提案します。
紹介する4技術の共通点は、非開削により、プレキャスト等のRC構造や、セグメント構造の地下構造物を設置する技術であること、施工後の維持管理が容易であることなどです。
箱形ルーフ部材とボックスカルバートを置き換えるR&C工法とSFT工法は、地表から浅い位置にボックスカルバートを設置することが可能です。箱形ルーフ部材は、標準化されているため、押し出したあと再使用します。
フロンテジャッキング工法とESA工法は、PCケーブルを使用して、地下構造物をけん引し、非開削による立体交差施工が可能な技術です。特に、ESA工法は長距離施工を特長とした技術です。

アンダーパス技術協会 事務局  担当 / 丸田/中村

/ C-2 建設生産システムの生産性向上にむけた協会の取組

ICT施工の普及に向けた各種取組

協会活動としてICT施工の普及に向けた委員会活動を実施しておりそれらの取組を状況・成果について紹介する。

一般社団法人日本建設機械施工協会 技師長  担当 / 梶田 洋規
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